コンポ、ステレオ、PCや電化製品は、わたしたちの生活には電子機器を含む製品が広く使われています。
その一方で、これらの製品をいざ処分する際には、何かと困るケースも多々見受けられます。
そんな時の選択肢として考えられるのが、不用品回収業者に依頼することです。ただし、ほとんどの機器類を回収してもらえる反面、デメリットがあるのもまた事実。
そこで電化製品を不用品回収に出す際の注意点について、ここでは説明しましょう。
まず知って欲しい知識
一口に電子機器といっても、大型家電製品からパソコンに至るまで多岐にわたり、大きさや種類も様々です。そして何よりも、処分先や処分可能な製品については、家電リサイクル法や小型家電リサイクル法あるいはPCリサイクル法といった法律によって、細かく分類されています。
まず家電リサイクル法では、テレビ、冷蔵庫、エアコン、洗濯・乾燥機の特定4品目について、量販店やメーカーに回収を義務付けています。この他にも郵便局で家電リサイクル券を購入して、指定引取場所に持ち込む方法もあります。なお不用品回収業者やリサイクルショップでも、これら特定4品目を扱うことは可能です。さらに特定4品目以外の製品については、小型家電リサイクル法が適用されます。この法律では量販店やメーカーに加え、自治体でも回収が可能となっています。
ただしこの制度への参加はあくまでも任意のため、必ずしも全ての量販店やメーカー、あるいは自治体等で回収してもらえるわけではありません。そのため回収可能かあらかじめ確認が必要でしょう。万が一回収してもらえない場合には、不用品回収業者を探すのも選択肢の一つです。
ただしパソコンだけは小型家電リサイクル法ではなく、通称「PCリサイクル法」と呼ばれる資源有効利用促進法が適用されるので要注意です。このPCリサイクル法では、メーカーをはじめ家電量販店やパソコンリユース企業、あるいは自治体等で回収が可能です。もちろん不用品回収業者でも取り扱っています。パソコンを回収してもらう際には、PCリサイクルマークが貼付されているパソコンに限り、無償で回収してもらえます。なおプリンターやスキャナーといったパソコン周辺機器については、PCリサイクル法ではなく小型家電リサイクル法の対象となりますので注意が必要です。
まとめ
不用品回収を依頼するには法律に従って適正に処分されることが前提となります。
自分が処分したい不用品の種類をよく把握し、どの回収先へ依頼すべきかよく検討する必要があります。
不用品回収業者へ依頼をする際には、違法な営業をしていない業者であることを確認して、後々料金などでトラブルにならないよう詳しい見積書を出してもらい、納得してから依頼しましょう。
相見積もりを2~3社取るのがオススメで安全かと思います。
